フランスから―環境とアートのブログ

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「空気が危ない?」プロジェクトの周辺

「空気が危ない?」プロジェクトの周辺

20世紀から見た21世紀は、進歩と科学でいっぱいのいわば夢の世界だったが、いざ21世紀が始まってみると過去に追及された進歩に向かうはずの真実が、たとえば「不都合な真実」(アル・ゴア)に代表されるように姿を変え、真実追及に伴っていた到達の喜びが色褪せた、という現代社会の心理変貌を眺望する学者(エチエンヌ・クラン)がいる。 21世紀への端境期に、フランスは二度の気候変動による大きな被害を被った。1999年年末の大嵐でブライエ原子力発電所が浸水。事故寸前に陥ったらしいが、国民に知らされたのは数か月も経ったあとだった。2003年の夏は、欧州を襲ったヒート・ウエーブがフランスにおいて1万5千人の命を奪った。 2003年の秋冬、ニューヨークで研修中、「現代社会で15000人も猛暑で死ぬなんて、とても考えられない」という何人ものアメリカ人の反応に出会うなかで、気候変動の問題はどうにかして無理やりにでも自分のテーマに引き込まなければならないという思いを固め、図書館に行ってはプロジェクト構想のためのリサーチを続けた。 フランスでの研究と合わせて数か月のリサーチの末に構想が整い、プロジェクトを英語で命名。「Air in Peril?」。日本語はもっとずっと後に翻訳。「空気が危ない?」プロジェクトへ。この少し妙な日本語は、「われわれ人間社会の汚染で危機的状態に陥る空気」と「温暖化を招く危険な空気」といった二つの意味のとりかたができ、英語のAir in Peril?より意味の範囲が大きい。 2003年から2004年にかけた構想時に出てきた3つのエレメント、光合成の木、酸素分子、風車(エネルギー)が、初めて揃って実現できたのはその7年後の2011年の日本での個展であった。ビデオはその個展の一部である。 「空気が危ない? 光合成の森」(個展の題名)は、2011年福一事故の年に、放射能に汚染された「空気が危ない?」という意味を含んで一つの区切りをつけたわけだ。 追記:ちなみにNYでの研修目的は、二つの文化の間で生きる人間のバイカルチャーについてのリサーチだった。
2021年

2021年

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プロジェクト・プリパレーション

プロジェクト・プリパレーション

作品構想後から、実現前の準備段階のプリパレーションのいろいろ 発表するのは実現した作品や環境の中でのインターアクション。ここでは、普段あまり公表しない実現への準備段階の仕事を少し披露してみる。まず、フォトショップを利用した合成写真(フランスでは「フォトモンタージュ photomontage」)を紹介しようと思う。

中国の「ゴミ輸入停止」、欧米へ衝撃波

欧米の大消費社会は、そのゴミ処理の大半を長いあいだ中国に頼ってきた。しかし、2018年1月1日、中国は外国のゴミ輸入を停止。ヨーロッパは早急に対策に向かって稼働 中国は西側諸国から毎年数百万トンの廃棄物を輸入し、主に低階層の小企業が回収物を引き受けて仕分けし、リサイクルできないものは焼却するなどしていたが、そうした構造が巨大な大気汚染の根源となり、地域社会に深刻な健康問題を引き起こしていた。しかし近年、中国が裕福になり、かつ、2015年12月にパリで開催されたCOP 21の参加、および、第3次5カ年計画(2016-2020年)推進の双方で国際的にも国内政治においても「緑化」を目指すことを主眼にしたことで、外国から輸入するゴミ処理産業を放棄し、国内の環境規制整備を強化することになった。
EU、使い捨てプラスチック殲滅への挑戦

EU、使い捨てプラスチック殲滅への挑戦

EU/ 欧州連合、プラスチック廃棄物へ宣戦布告 Daniel Boffey in Brussels Tue 16 Jan 2018 15.50 GMTFirst published on Tue 16 Jan 2018 14.32 GMT 欧州連合(EU)は、欧州清浄化の緊急計画の一環で、プラスチック廃棄物との戦いに拍車をかけ、2030年までにあらゆる梱包材を再利用可能なものかリサイクル可能なものだけにすることを目標に置くことを決めた。これまで外国のプラスチック廃棄物を輸入してリサイクルしていた中国が廃棄物の輸入を禁止したことをきっかけに、欧州各国が協議。プラスチックの生産と回収の近代化を進めることを目的に、研究費として3億5千万ユーロを投資することになった。

人権が揺らぐ日本

原発事故被害者の人権を守る、署名運動 【国連人権理事会は2017年11月、特に原発事故の被害者に対する日本政府の人権侵害に言及し、政府に現状の是正を勧告した。】 日本グリーンピースの公式サイトから引用: 「東京電力福島原発事故から7年、日本政府は、被害を受けた人々の暮らしをまもるどころか、人権を侵害しています。被害者の声が反映されないまま、避難指示が解除され、賠償や住宅支援の打ち切りが強行されています。 しかし、被害を受けた人々が直面している状況を改善できる希望が見えてきました。この11月、国連人権理事会による日本の人権審査で、国連加盟国4カ国が、原発事故被害者の人権状況を是正するように、日本政府に以下のように勧告したのです。*1
レジデンス・ミッションに思う

レジデンス・ミッションに思う

流用されるアーティスト・イン・レジデンス、代用教員化していくアーティスト アーティスト・イン・レジデンスがプロジェクトを構想したり実現したりするアーティストとそのクリエートのためのツールだったのは、過去のことになったのだろうか。現代文化政策の中にすべりこんできた聞きなれない「レジデンス・ミッション」という言葉が、ここ数年でフランス中に定着してしまったのは、昨今の大勢とはいえ不本意な話である。
あけましておめでとうございます。

あけましておめでとうございます。

2018年もよろしくお願いいたします。平川滋子
大晦日のフランス、車の焼き打ち650台

大晦日のフランス、車の焼き打ち650台

苦い「伝統」、大晦日から元旦にかけて、フランスで起きる自動車の焼き打ち 1月1日(月曜日)、ル・パリジャン紙に提供された警察のデータによると、大晦日の夜イル・ド・フランスで250台の車が焼かれた。パリとその周辺で163台、パリ郊外で87台が被害にあった。パリ周辺で焼かれた車は去年より30台ほど多い。97人が警察に拘束され、警察官3人が負傷。 年末の暴動を回避するため当局は、車の停車制限やゴミ箱を撤去するなどし、また危険とみなされる地域の警備を強めていたが、結局、フランス全体で焼かれた自動車の台数は、650台に上った。
人、ユベール・リーヴズ

人、ユベール・リーヴズ

ユベール・リーヴズ (Hubert Reeves)「もう何も我々を脅かすものはない 、我々以外は!」 〈Reporterreによるインタビューから:2017年12月23日〉 人間は生き残るために必要な情報よりもはるかに優れた知性を発達させてきたと、天体物理学者であり生態学者であるユベール・リーヴズ*は言う。しかし今日、「劣化」の勢いと「修復」の力のあいだに起きている競合の行方が不確実であるという点で、この人間の特質が我々の未来を直接脅かすものとなっている。

アーティスト・イン・レジデンス公募

La Box、プロジェクト募集 プルジュ国立美術学校主催、アーティスト・イン・レジデンス グラント:3000ユーロ 【応募書類 – フランス語必須】

アメリカ、ウクライナへの軍事支援強化

ロシア、アメリカの決定を糾弾 米国は12月22日金曜日、ウクライナ政府が領土「主権」を確保できるよう、同国への防衛援助を強化すると発表した。米政府はウクライナへ、過去オバマ政権が禁止した対戦車ミサイル「ジャベリン」などの武器援助を決定。3年半にわたるウクライナ東部の分裂闘争に関与した疑惑が持たれるロシアへの国連の経済制裁が6カ月延長されることになった直後のこのアメリカの決定は、すでに困難なロシアとの関係をさらに複雑にする可能性がある。
2017年、年末の空

2017年、年末の空

大島と富士
So this is Christmas ♫

So this is Christmas ♫

John Lennon – So This Is Christmas “So This Is Xmas (War Is Over)” is a song written by John Lennon and Yoko Ono (9 October 1940 — 8 December 1980) and released in 1971 as a single by John & Yoko/Plastic Ono Band with the Harlem Community Choir.
今日のPHOTOS・日本

今日のPHOTOS・日本

11月下旬から12月中旬の日本 Photography by Shigeko Hirakawa              

政治不安定が招く生物多様性の危機

政治不安定が生物多様性の危機を増大させる 科学雑誌『Nature』(12月20日、水)は、生物多様性に関する広範な研究結果を発表した。「動物の第6期大量絶滅が加速しているという悲しい現実は、今や周知の事実だ。人間活動の結果として、地球上のいたるところで脊椎動物と無脊椎動物の種や類例、および生息域が後退している。政治不安定や政策運営がうまくいかない国々が、経済成長や人口急増ならびに気候変動に対峙するのと同様、生物多様性の侵食をも促しているという点については、あまり言及されていない。…  法的社会的に堅固な比較的安定した法治国家において、自然保護地区が野生生物の多様性を保全していくことができるようだ」。