時代を変える鍵
九州派の桜井孝美がパフォーマンスで出版した『パラダイスへの道』のおかげで、出版に寄せて1992年および、1993年辺りに書いた拙文が残っている。時間が経っているせいか、1986年のはなしすっかり忘れたようにまったく関係のない当時の時事問題を書いている。 1992年は地方選挙で社会党が大敗。社会党離れはそのまま1993年春の総選挙になだれこんで社会党は5分の一議席しか取れず、内閣解散。再び革新社会党のミッテランを大統領に、エドワール･バラデュール首相を筆頭に内閣はすべて保守系閣僚で組織される保革共存政府が成立した。第一回保革共存政府は、1986年から1988年まで。第二回目の共存政府はこの1993年3月29日から1995年5月まで、つまりつぎの大統領選挙まで続いている。 1993年は、フランスの経済危機で、ル･モンドが「オイル･ショック以来の深刻さ」と書きたて、失業率は3百十万人で11%に届き、中小企業はおろか大企業まで倒産縮小が相次ぎ、エイズ汚染血液の公判が始まり、またインサイダー問題やらなにやらで問題続きの年でもあった。美術界はと見ると、やはり画商の大手が倒産している。すでに1991年の湾岸戦争の影響でマーケットが大幅に萎縮し、ロバート･ロンゴの個展を大々的に行ったギャラリー･アントワンヌ･カンドーが活動停止し、ボードワン･ルボンが倒産請願を提出した。そのころ、私も3つほどの画廊と仕事をしていたが、この年これらの画廊は潰れるか、生き残るために転職をしてしまっている。この恐慌で、あっという間に世の中ががらりと変化してしまった。そんな年だった。 93年下半期、ミッテランが危機を乗り切るために経済対策を発表した。国営企業の24社を民営に移管するよう通達したのだ。この24社は、ルノー公社、エール･フランス、アエロ･スパーシャルなどフランスを代表する大手企業が大半を占め、国の経済を牛耳る元来の社会主義的な体制を解き、いよいよキャピタリズムへ、大きく国の方針が転換することになった。 さて、そのうらがわをよく見てみると、保守派首相のバラデュールは、第一回目の保革共存政府の折に、経済、財務、そして民営化をかねた省の大臣に就いている。むかしから保守派は国営企業の民営化を選挙のたびに公約の一番目においており、1986年も政権を執るとこれを真っ先に遂行した。 93年の経済危機は、そうした保守が大規模な民営化を促進する格好の口実となったのではないか、と漠然と考えたりしている。現実はしかしながら、国営企業は昔ながらのがんじがらめの体制も手伝って一朝一夕に民営化はかなわない。株を少しずつ売りさばいて民間の株主を増やしていくにはかなりの年月がかかっている。 93年の保守内閣の文相はジャック･トゥーボンで、さいわい現代美術に造詣が深かった。大臣になる前はパリの13区の区長でもあり、区内にモニュメントを建てたり集めたりし、またFIAC（パリの現代アートフェア）を訪れる姿を見かけたりすることもあった。 彼の下で文化省はあまり変形されずそのまま推進されたのではないかと想像しているが、問題はほかにあった。文相トゥーボンは、フランス語の乱れを嘆き、それを英語のせいにして「一切、英語を使わない」よう通達してしまったのだ。通達、というのは一種の規則のようなもので、守らなければならない。TVやラジオなどの報道関係は特にフランス語だけで話をするように強制されてしまったかたちで、英語の不得意なフランス人はますます世界から切り離されてしまった。フランスの一般がこの通達にあきれて文化大臣を酷評したのはいうまでもない。 さて、フランス語に関して、後年、特に公文書について国会で意見を述べたエリザベット･ギグの話をここに引いておきたい。 エリザベット･ギグは1997年から2002年、保守シラク大統領の下の革新派ジョスパン内閣で法務大臣に就いた社会党のインテリである。ジョスパン内閣が女性議員を増やし男性議員と同数にするための政策をすすめていた時期だったこともあるが、エリザベット･ギグがある日、国会演説のなかでこう述べた。「公文書は今まですべて男性によって書かれたもので、表現も内容も男性のものということができる。これからは女性が公文書を書く機会を増やし、これまでの公文書も女性の観点で検討されてしかるべきだ」。 この日、この演説を聴いて私は目から鱗が落ちる思いがした。こうした観点がおそらく時代を変える大きな鍵になるにちがいない。（S.H.）
1986年と今日
警察権力： 保革共存政府が成った1986年は、クリストがポン･ヌフを包んだ年でもある。おそらくこの前年のことだと思うが、当時、パリ市の市長であったジャック･シラクの下で、市の文化担当官だったフランソワーズ･ド･パナフュー（現在パリ17区の区長）が、クリストのプロジェクトをジャック･シラクに提出したとき、シラクはこう対応したそうだ。「もし成功したら、それは私のおかげ。失敗したら、あなたのせい」。この問答は、いかにもシラクの政治家の一面を物語っていて面白い。 この1986年は、保守内閣による強力な警察権力の行使でいろどられた。不法滞在者の検挙がパリ中で行われたが、その検挙方法がすさまじかった。警察官を7、8人のグループにして警戒させランダムに通行人をとめては検査をした。そのとき身分証明書を携帯していない者はその場で捕らえられ、連行された。 メトロの中では各駅で、改札口を入ったすぐのところにやはり同じ人数だけのグループの警官が待っていた。フランスのメトロはいったん改札を入ると、もう後へは戻れない。後ろには機械、前には警察官が立ちふさがり、逃げる隙間はなかった。このようなネズミ捕りのような仕掛けの中で、不法滞在者たちがつぎつぎと検挙され、検挙されると即日ロワシー空港のわきの留置所に連れて行かれて、大概の者はそのまま3日後には国外追放された。警察官だらけのパリの街が何ヶ月続いたかわからない。この取締りで捕まり国外追放された不法滞在者の数は1万5千とも2万人ともいわれている。 このとき一人の日本人が検挙された。日本では九州派で知られる桜井孝美だ。彼もロワシーの脇の留置所へそのまま連れて行かれて犯罪人のように取り調べられた挙句、飛行機を待つことになった。幸い、すぐに弁護士が介入して難を逃れ、裁判へ持ち込まれて審議されるまでいったん猶予期間を与えられることになった。裁判では、桜井孝美がフランスにいる価値のある芸術家であることを証明して、滞在許可をもらおうというのが、本人と弁護士の希望であったように記憶している。そこで桜井孝美は、周辺のフランス人や日本人の知人を集めて文書を取り、自分はこれだけの人たちに支持されているという証明として電話帳のような厚さの陳情書を作り上げた。私も書いた。桜井孝美は、この話に周辺の人たちを巻き込んで文書を作るからには、アート・パフォーマンスにするとあちこちに表明し、陳情書は『パラダイスへの道』と名づけられて内容も変化しつつ数年間、本人の手で発行され続けた。裁判はというと、滞在の手続きをきちんと取るという条件で勝利したというはなしをきいている。 外国人滞在者の管理は警察にあり、われわれの滞在許可証の発行や書き換えは滞在地の警察で行うきまりである。現在の不法滞在者の扱いや国外追放のありかたは、実はこの1986年のような強行なすがたとあまり変わらない。 数年前偶然、エデュカシオン・サン・フロンティエール（無国境教育）という協会があるのを知った。大方が学校の先生のボランティアで全国組織を持つ。彼らの主な仕事は、生徒を警察に検挙されたり、国外追放の危険から守ることにある。親が不法滞在であっても子供には教育の権利があり、実際フランスの教育の恩恵を受けている外国人の子供たちが大勢いる。教育の場に警察がはいり、そうした子供たちや子供を送り迎えする親を検挙したり、また高校などの卒業式の日に学校を取り巻いて、教育の権利を終えたばかりの生徒を正門で捕まえ、国外追放を強行したりすることが頻繁にあるらしい。そうした警官隊を前に、生徒を渡さないように同級生や先生がスクラムを組んで衝突する場面がままTVで報道されたりしている。 2010年初頭、モロッコ人の女子高校生が兄に殴られ怪我をしたので警察に駆け込んで訴えたところ、警察は兄を捕まえずにこの女子高校生を捕縛した。女子高校生が滞在許可証を持っておらず不法滞在と判明したためで、即座に国外追放されてしまった。ここで活躍したのは高校の同級生たちと エデュカシオン・サン・フロンティエール（無国境教育）協会で、内務省や大統領に陳情して女子高校生のフランス入国許可を取り付け、女子高校生は無事帰還しみんなに歓待されたことがメディアでも話題になった。異例の入国許可に怒ったのは、内務省の規約どおりこの不法滞在者を国外追放した土地の知事で、女子高校生の再入国直後、辞任したという結末になっている。（S.H.）
現代文化、れきしの点と線 － ミリタンティズム
20世紀のアーティスト・イン・レジデンスをレジデンシーの氷河時代といったが、アーティスト・イン・レジデンスに限らずこの時代の現代アート政策全体の閉鎖性は、今のフランスの開けた現代アートの現場を考えると、おそらく必要不可欠の昆虫で言えばサナギの時代だったのだろうと思う。フランスが自分の現代アートの方向性を真剣に試行錯誤していた時代で、ほかからの異物の因子の浸入もすみずみまでコントロールしなければならなかった。 ちょっと彼らの文化の歴史を振り返ってみると、史上初の文化省設立はアンドレ・マルローが担当して1959年に実現した。10年続いたのだが、その間に実行に移せた現代文化プランはメゾン・ド・ラ・キュルチュール（文化会館）を全国で三軒建てただけにとどまった。予算がほとんど出なかったのだ。しかしインテレクチュアルのマルローとマルローを支える知識集団が、文化について、またこれからの現代文化について検討しつづけ、夢を明文化した。明文化したものは文化省の貴重な基本概念となって今まで生き続けることになった。その主旨のひとつは、「いままで特権階級にのみアクセスが可能であった芸術を一般市民のすみずみにまで鑑賞可能なものにしたい」、そのための文化政策が必要だというものであった。 1970年代、ポンピドーのあとを継いだジスカール・デスタン政権は、文化省を局程度に格下げした。もともと多くなかった文化予算はこうして大幅削減した。またこの時期はオイル・ショックで世界中が恐慌をきたし、フランスもどん底を味わっている。 社会疲弊を苦しみぬいたフランスは、1981年の大統領選挙で社会党のミッテランを選んだ。文化省の再建は、このミッテラン政権下で行われた。確か、この80年代の文化省は、10個の庁で構成されていたように記憶している。文化環境調査、音楽・ダンス、劇場、文学、アーカイブ、遺跡、映画、美術館、文化教育、そして造形芸術庁の10個である。造形芸術庁は現代芸術の専門の庁として、美術館からも遺跡管理からも、また美術教育からも独立した機構を初めて確立した。独自の機構の確立とは、機構独自の思想の確立のことである。現代芸術のインフラストラクチャー作りがこうして始まった。造形芸術庁のもとで、現代アーティストの作品買い上げ制度、アトリエ建設、1%プロジェクト、アーティスト・イン・レジデンス、支援金制度などが少しずつ推し進められた。地方への敷衍は、各地域に文化振興局を配置して文化省からの援助金をすみずみの文化活動へ注ぎ込めるようにし、また作品買い上げも地域ごとに組織をつくり、その地域のアーティストの作品を中心に買い上げる組織を作りはじめた。経済的に厳しかった70年代からの立ち上がりでもあり、また、新しい機構作りを並行して行いながらの編成である。82年に文化予算を倍増したものの、思うところへ思う予算を回すにはどうしても時間がかかった。勢いいつものように、思想のほうが先行せざるを得なかった。まだ何も実現しないうちに肝心の思想が潰れてはいけない。必要以外のものから新しい組織を防衛する必要もあっただろう。おそらくそんな時代に、私などは彼らの鉄の壁のような閉鎖性に向かい合っていたように思う。 事実、文化省再建は決して順調にはいかず、再建後5年も経たない1986年、国民議会議員選挙で社会党が敗退し、社会党のミッテランを大統領に保守タカ派のシラクが首相となり、内閣の大半を保守が占める保革共存政府がなった。保守からフランソワ・レオタールが文相に就任し、文化予算を半年凍結して保守派側の方針を優先し、土台を組み立てたばかりの新しい文化省が混乱する時代があったりした*。 2年後の大統領選でミッテランが再選し、社会党を中心とする革新内閣が復帰してしばらくたった90年代初頭のことだ。文相のジャック・ラングが、「これからはフランスのモードも文化に入れましょう」といったことがあった。鉄の壁の向こうで、現代文化とは何かを咀嚼して現実の支援体制を形作ろうとしていた文化省が、少し間口をを開いて、ファッションもクリエーションだから、モード（ファッション）界も文化の仲間入り、といったときに、なんと、当のモード界の人間が反駁したのを今でも鮮明に覚えている。「モードは文化なんかであるものか。商業そのものですよ」と。文化の本質をフランス全体が鋭利に思考する時代は長かった。同じような時期に日本を見ると、いろんなものが混沌として何でも文化になっていくのが不思議で仕方がなかった。この点で、二つの国の「文化」はまったく正反対の方向を向いて進み続け、広がる溝の中で私自身も引き裂かれていくような思いをさせられたが、こんな思いを抱えているのは私だけだろうか。 90年代に私の個展を企画をしてくれた町のアート・ディレクターは、役人を相手に展覧会を打ちたて、奔走して展覧会予算を獲得してまわることを、「ミリタンティズム」という言葉を用いて表現した。ミリタンティズムとは英語のミリタリーと同類語であることがわかるように、攻勢的に戦って勝ち取ることを意味している。20世紀はこんな風に、固いの壁の向こうとアーティストを結ぶ現代文化のミリタン（戦士）がいてくれたのである。(S.H.) （*1986年、保守派の国民議会議員選挙の選挙公約は、それまでフランスの企業の大半が公社といわれる国営企業であったのを民営化していくことだった。したがって、保守派の勝利で文化省において第一に行ったのは、テレビ局を一局民営化することだった。民放のTF1テレビはこのとき誕生している。）
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