フランスから―環境とアートのブログ

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Posts tagged "イギリス"

BrexitからBregretへ、勝利をしたのは誰か?

あちこちに罅を入れたイギリスのEU脱退国民投票  在EUのイギリス人 フランスには20万人以上のイギリス人が在住している。EU内を自由に通行できる特約でフランスに来たイギリス人(移民)たちで、ドルドーニュやリモージュを中心に、不動産を買って第二の人生を送る家族が多い。今回、EU離脱でフランスが最初に心配したのはこれらの人たちの「年金」だった。EU内での協約で、イギリスで支払った年金をフランスで受け取ることができる仕組みの中で平穏に暮らしている彼らの年金はどうなるのか。…
Mona Hatoum展、ポンピドー・センター・MNAM

Mona Hatoum展、ポンピドー・センター・MNAM

モナ・ハトゥームの展覧会が現在、ポンピドー・センター国立近代美術館で行われている。ベイルートで生まれ、1975年たまたまロンドンにいた際にレバノンで市民戦争が起き、そのままロンドンに亡命することになったという1952年生まれのパレスチナのアーティスト。その生い立ちや仕事はウィキペディアやWebの資料に説明を任せるとして、まずは画像でZapping。 展覧会会期は、2015年6月24日から9月28日まで、ポンピドーセンター6F、入館は21時まで
世界の富、ますます偏り・・・引き続きフランスは洪水

世界の富、ますます偏り・・・引き続きフランスは洪水

[フランス南東部、地中海側のヴァール県、洪水で大被害] 一昨日から大嵐による水位の上昇で洪水となった南仏のヴァール県ではようやく水が引き出し、その多大な被害のほどが明らかになり始めた。家々は一階がほとんど浸水し、1500人が避難。うち600人が仮設避難所へ。215人がヘリコプターで搬送されたが、650世帯が停電のままだ。救助に臨んだのは500人の消防士、憲兵隊300人、警察50人、軍隊も78人出動した。 下のフランス地図は21日火曜に発表されたもので、赤は警戒警報、オレンジは注意報など。南仏のマルセイユからニースにかけてヴァール県をまたがる地域の水色の波模様は洪水警報を指している。

「みんなに結婚の自由を」法案反対デモ、憲兵隊とこぜりあい

<二日後の26日(きょう)国会での内務大臣の発言を後半に追加。> ・「みんなに結婚の自由を」法案反対、数十万人がパリ集会: 2013年3月24日、日曜日。「みんなに結婚の自由を」と題する同性婚を認めるトビラ法(トビラ法務大臣の名から)が、上院の審議にかけられるのを前に、反対派が大々的なデモを行い、ラ・デファンスからパリ凱旋門に通じる大通りであるグランド・アルメを埋め尽くした。警察の発表では30万から40万人が集合したと見られる。 子供は普通のパパとママに育てられるのが一番、といったプラカードや人工授精反対など、同性婚が認められると同時に問題化する子供の養子問題や試験管ベビーの濫用など、現在の家庭の形態が崩れていくことに対する反発を表明し、子供連れの家庭やカトリックの関係者、また政治家はUMPのフランソワ・コペ、元首相のジャン=ピエール・ラファラン、また極右のフロン・ナショナル党のマリーヌ・ルペンなど、右派政党の代表が参加する大規模な集会となった。 デモは次第にグランド・アルメ通りから膨らんではみ出し、通行止めになっていた凱旋門へ。警察のバリケードを押し倒してデモ隊が入る許可がなされていないシャンゼリゼ通りへとはみ出す勢いとなり、防護服にヘルメットの憲兵隊は最前線のデモ隊に大量の催涙ガスを振りかけ、こぜりあい、殴り合いとなった。…
Kate MaccGwire ケイト・マクグァイアー

Kate MaccGwire ケイト・マクグァイアー

Kate MaccGwire ケイト・マクグァイアー…

フランスからサッカー選手がいなくなる日

増税: 昨日のメキシコG20サミット会議で、イギリスのデーヴィッド・キャメロン首相が「フランスの新政策、75%増税でお困りのフランスの企業で、イギリスにおいでになりたい企業は大歓迎をします」と壇上で述べて、フランソワ・オーランド大統領に苦い顔をさせた。フランスのサパン財務大臣は、ジャーナリストにどう思いますかと訊かれて「さあ、聞いていませんでした」とにこにこしながらとぼけて返事を回避するなどして外交手腕を発揮(?)した。年間収入百万ユーロ以上の高額所得者に75%の増税をすることがフランソワ・オーランドの大統領選挙公約のひとつであったから、大金持連中はオーランドが当選するや、ベルギーの弁護士に矢継ぎ早に電話をしてフランスからベルギーへの資本の移動をもくろむなど躍起なようすがTVで報道されたのが一ヶ月前のことである。17日の国民議会選挙で社会党が圧勝してそのまま社会党の政策が実行の段階へ移ることが確実になり、一層金持ちの気持ちが焦る最中、キャメロン首相は「(フランスより税率の低い)イギリスへ税金を払いにおいでください」とG20で発言したわけだ。この発言にたいしフランスは、「イギリスはフランス企業を横取りする気(?)」と疑いを向けた。…

アクチュアリティ、バクテリアの謎

ヨーロッパに広まるバクテリアの脅威 - 生野菜が感染源といわれてきた食中毒の原因となるバクテリアの正体がほぼ判明したという。菌は二つの株のハイブリッドで抗生物質が効かず、潜伏期間は10日あまり。感染すると激しい症状を伴う。ドイツのハンブルグから始まり、スエーデン、フランス、イギリスで発病者が出ているが、いずれもドイツへ行った人ばかり。現在発病者はドイツを中心に2000人。ドイツ、ハンブルグで18人の死者。スエーデンで一人死亡となっている。最初はスペイン産のキュウリが感染源といわれていたが、キュウリを食べていない人に多数の発病者が出たため、トマトやサラダ菜などへ波及してフランス、ドイツなどの研究所が検査していた。しかし、感染源は生野菜といわれてきたにもかかわらず、本当に野菜が原因なのかまったく確証が得られておらず、どこで発生したバクテリアのか、またどれだけ波及していくのかなども何もわかってはいない。各国市場では、スペイン産の野菜が嫌がられ、フランスだけで80%の売り上げ減となった。スペイン産の野菜は95%が販売不可能となり、多大な損失を出している。一人の感染者も出していない上に、感染源の濡れ衣を着せられたスペイン政府は、ドイツへ損害賠償を請求。ドイツはこれに対し、「スペイン産の野菜が原因だなどとは言っていない。市場から感染源と思われる野菜を回収するよう指示しただけだ」と答えた。野菜の容疑が晴れてもすでに遅し。フランス国内でも、「スペイン産は絶対買いません」という消費者が激増している。 ロシアは即座にヨーロッパからの野菜の輸入を全面禁止。モスクワの人たちは、「ヨーロッパは自分で作った野菜で自家中毒をしていればいいのよ」となかなか冷たい。EUはロシアに向け、直ちに輸入禁止を解くよう勧告した。 フランス2TVの食品専門家は、「野菜が原因なのだけが判明しているが、よく手を洗って、野菜も皮を剝いたり火を通したものを食べるように。また女性が感染しやすい。3歳以下の子供に肉を食べさせるときはよく火を通して・・・」。 (フランス2TV、昼のニュース、BFMTV) My opinion: TVの食品専門家が、「野菜が原因」と言ったあとで、「肉にはよく火を通して」と言うのが、よく分からない。むかし、牛肉の処理を誤って腸を裂き、腸内のバクテリアが肉に混入して重い感染症を引き起こして問題になったことがあったが、今回のバクテリアは肉から来るものとはまた別物という。そうした説明の口の先から、また野菜と肉をごちゃまぜにするところをみると、原因がまだ不明なだけに、この人自身にも疑いが拭いきれないのだろう。とまれ、こうした放送でヨーロッパがどれだけ混乱しているかがよくわかる。(S.H.)

アクチュアリティ・日本

日本の危機、福島原発 - 原発の現況悪化とその危険を重視し、アメリカとイギリスは、福島原発から現在の直径30kmから直径80kmに範囲をひろげて住民を退避させるよう示唆した。不安を満面に浮かべた福島県知事佐藤雄平氏は昨日記者会見で、放射線の危険を早く回避できるよう、やはり80km圏内の住民の避難を政府に訴え、地震から一週間にもなりながらいまだに十分な援助がとどかず、避難をした人々の飲料水や食料が欠乏した状態が続いていることもふくめ、県民は見放された思いで政府の不十分な対応に苦汁を飲んでいるとつけ加えた。 最後の望みを託して、福島原発第3号機と第4号機を冷却するためにヘリコプターで水を投下する作業が行われている。第4号機は核貯蔵プールの水が減り、核が外気に触れているため、過熱がすすみ激烈な放射線が出ているもよう。水がどれだけ減っているのかはわかっていない。アメリカの専門家はほとんど水が残っていない状態を懸念。水がある限りは核の安定と鎮火の希望を持てると考えられており、外気に触れている加熱状態の核が核融合を起こさないように、必死の水の投下と地上からの放水が昼夜を分かたず行われている状況だ。 日本側は金曜日に、原発の電気を回復させて冷却装置を稼動させたい方針だ。ただし、第3、第4号機ともにかなり破損がひどいので、はたして稼動するかどうか、疑問なのではないか。 フランス政府とEDFフランス電気およびAREVA社は、日本の要請に応えて炉心の冷却剤100トン、また原発作業用の特別作業服・手袋・マスクなど一式を数万部日本へ送ることを決定した。また、東京周辺にいるフランス人3000人に甲状腺のための安定ヨウ素剤を送る。 放射能の危険を回避するために 、在日フランス人の本国送還をフランス政府が無料チャーター機で行っており、毎日運行して送還を急いでいる。現在、日本にいた9000人のフランス人のうち半数ほどが帰国したもよう。「職場の同僚を見捨てて帰ってきたことが辛いです。フランス政府が無料で飛行機を手配すると言ってきてくれたので、飛行機に乗ってしまいました」とパリ空港に到着したフランス人がもらした。 アメリカ人も同様、アメリカ政府の意向が強く続々と日本を離陸。またイギリス議会は、在日イギリス人のみならず、在韓のイギリス人もイギリスへ戻すよう討議した。 津波の災害を中心に外国のレスキュー隊が救済活動を続けているが、寒さと雪、瓦礫のなかで困難を極めている。イギリスのレスキュー隊は、放射能の危険を早めに察知するため、各人がガイガーカウンターを携帯して救助活動を続行中だ。仙台で救助活動をしていたフランスレスキュー隊100人は北上し、津波でいまだに陸の孤島となっている村へ向かうことになっている。「何百キロ平米というはてしのない瓦礫の平野に胸が詰まる」とフランスレキュー隊。 日本人も小さい子供を持つ母親は、大阪方面へ疎開している。フランスのメディア・ジャーナリストも福島から240kmしか離れていない危険な東京を逃れ、大阪へ移動した。 対応の知識について: ちなみに被爆を早めに察知し、ぬるま湯のシャワーを浴びて放射能を洗い落とす場合、体をこすったりせず、また髪などももみ洗いをせずお湯を流すだけにとどめることが肝要。きちんと洗浄すれば約80%の放射能を落とすことができるという。 また、甲状腺は特に4歳以下の子供が非常に脆弱で、はやく子供を放射線の危険から遠ざけなければならない。 (フランスTV、BBC、Skynews、フランスアンフォ・ラジオ) My opinion: フランスTVやBBCは、今回の津波の災害で避難した人たちが、雪解け水で手を「久しぶりに」洗い、また片方では「6日も髪を洗っていなくて気持ちが悪い」という若い男性を映し出していたが、少し前まで経済大国で何でもあり、また何でもできると思っていた日本が、歴史的な大災害とはいえ、一週間たった今もこれだけ対処ができずにいるかと思うと情けない気持ちになった。アメリカのブッシュ大統領が暴風雨カタリナの災害時に対処が遅れてずいぶん非難されたが、人のことは言えない。ことに、食料・水といった最低限の物資供給や、原発の危機から住民を非難させることもかなり後手になっていると思うのは私だけだろうか。必要物資の大量収集、大量運搬のための手段や人間の収集といった連携をとることに時間がかかりすぎている。こうした大災害に際して、国を挙げてあちこちに気を配って動かなければならないときに肝心の手段が即座に利用できないでいる政府をみると、もう国がイニシアチブを取れないほど小さくなりすぎてしまったのではないか、と思ったりせざるを得ない。 一番気になるのは原発周辺の住民の行方だ。1986年のチェルノブリイ事故のとき、激烈な放射能のなかで作業をしたヒーローをリキダター(粛清屋)と呼んだ。そのリキダターを指揮した人がまだ生きている。「あの事故で今一番後悔しているのは、子供たちの避難をさせず、36時間もそのまま何もしないで放っておいたことだ」と悔悟していた。被爆した子供はみな白血病やガンなどを発病している。 政府は手遅れにならないうちに早く救える人を救わなければ。(S.H.)

アクチュアリティ

国外: リビアの政情ますます悪化 - カダフィーはリビアから退く意向が一切ないことを表明。リビアの運動家の国際援助の呼びかけに応え、800人の海軍兵を乗せたアメリカの軍艦および空母がスエズ運河を通過してリビアに向かったが、カダフィーは抗戦するかまえを見せ、「何千人もの死者を出す現代のベトナムになるだろう」と発言した。リビアではすでに6000人の死者が出ているという一部の報道がある。イギリスはアメリカに追随して戦闘準備。フランスは医療物資を空輸するにとどまっている。 クレムリンのゴルバチョフ - 今年80歳になるミカエル・ゴルバチョフの生涯を語る展覧会が開かれている。300枚の写真は、青少年のころのゴルバチョフや冷戦時代からグラスノスチ、ペレストロイカなど、鉄のカーテンが崩壊する時代が紹介されている。若い参観者は、「ゴルバチョフが何をやった人なのか、あまり良く知らないので勉強になりました」。いまの教育の現場では。現代史を教えないという。東の壁が崩れて20年経ち新世代に半分忘れられたゴルバチョフではあるが、一昨日ロシア政府から最高の勲章を受章している。 フランス国内: 物価高騰 - 中近東の政府転覆による政情不安と最大の原油輸出国リビアの一触即発の緊張した状況で、ガソリンが高騰。2008年以来のオイル・ショックと呼ばれ始めた。また、インフレがひどくなり、第一次産業の原材料の物価も上昇。ちなみに小麦粉は15%、食用油6%、コーヒー15%から20%の値上げ。 回転寿司、ファーストフード並みに - フランス人の生活習慣が激変し、昼の休み時間が少なくなったことから、手っ取り早く食べられるファーストフードやスナックがこのまれるようになった。なかでも寿司バーが大人気となり、マクドナルドなどのファーストフードは全国1700軒あるのにたいし、回転寿司や寿司バーは1580軒と、急激に軒数が飛躍。あちこちの回転寿司は、昼休みは満員だ。ちなみにその秘密は、ノルウエーからの養殖鮭が安く大量に輸入されているのと、米の値段が小麦粉よりかなり安価で、寿司一個あたりの利益が大きいのが一つと見られている。(フランスTV)

Anish Kapoor

Anish Kapoor  アニッシュ・カプーア、 《Turning the World Upside Down》展、 ロンドン、ケンジントン・パーク、2011年3月13日まで。 An exhibition organised by The Royal Parks and the Serpentine Gallery 28 September 2010 – 13 March 2011 Video : Anish Kapoor: Turning the World Upside Down in Kensington GardensfromO Production Ltd. BBC London News  - Anish Kapoor
Kate MccGwire

Kate MccGwire

ヨーロッパのアーティスト紹介、Kate MccGwire ケイト・マックグワイアー 1964年イギリス、ノーウィッチ生まれ。ロンドン在住インスタレーション作家。 オフィシャルサイト: www.katemccgwire.com

フランスの小都市からロンドンへ職探し

6月8日付けのTF1テレビニュース、報道タイトル - 「ロンドンは若い失業者のエルドラド?」 欧州連合から援助を受けている協会の助けで、フランスの地方の移民が集中する町で失業している若者たちをロンドンへ送るというプランが実行され始めた。移民の若者がフランスで職を得るチャンスは少ない。こうした若者に未来を提供しようと、協会が3ヶ月の英語教室を開いて特訓し、また同じ町からアメリカへ行って自分の道を切り拓き、博士課程を取ってワシントン大学で仕事をしている黒人講師を招聘して質疑応答をするという機会を作り始めた。 「ほかの国なら希望がある?」「チャンスが多い?」こうして短期間の特訓を終えた20人の若者たちは、ロンドンへ移動し、早速職探し。ロンドンではCVを持ち歩く必要もないし、職をオファーしているところへ行って話し合い、一日で雇用されるものも出てきた。「フランスのように週35時間労働の基準など無く、ロンドンでは40時間以上働くけどちゃんと時間に見合った給金がもらえる」とニコニコ顔だ。 My opinion: フランスとイギリスの雇用の仕方の違いは大きく、むかしからよく比較されてきた。特に外国人移民の雇用については、このルポルタージュが示すように近年頻繁に問題として取り上げられながら、フランスの雇用段階で起きる差別は根強い。履歴書に書かれた名前がフランス系ではないというだけで、雇用対象からはずされることが頻繁に起きる。そのため、国が、名前を隠して履歴内容だけで審査するよう指示をするなどの法案をだしたほどで、フランス国籍を持っているものですら移民にとってはまだまだ社会の壁は厚い。このルポルタージュに出てくる若者にとって、仕事を見つける際にCVや名前の出自などは不必要、たった一回の面接で雇用が決まる、などということはほんとうに正真正銘の夢だったにちがいない。「ロンドンはエルドラド(黄金郷)?」それでは、「フランスはいったい何?」。 欧州連合で国境が取り去られて、移民もほかの国へ移動がしやすくなった。国は、移民対策に汲々としまたフランスの悪習慣修正に四苦八苦しなくても、本人たちの意思でまた満足のいく形で移民に国外へ出ていってもらうことができるようになったわけだ。こうした外国への職探しなどというお助けシステムができたおかげで、かえって差別問題の解消へ向かってこの国がしてきた努力にブレーキがかかってしまうのではないかと懸念するのは私だけだろうか。 ロンドンで就職口が簡単に見つかって笑顔を見せるその影にかくれた大きなフランスの差別問題。この20人の中に一人でもフランス系のフランス人が混じっていれば、私も「失業対策」として聞き流したかもしれないが、20人ともトゥルコワン市の公団住宅に住む北アフリカからの移民の若者たちで、彼らの中にフランス社会に対する大きな障壁や引け目があるのをインタビューからも感じとれたことで、「フランスはいったい何か?」という話になった。「ロンドンは若い失業者のエルドラド?」。はたして、フランスが「エルドラド」になる日は来るのだろうか。(S.H.)